「日中対決」がなぜ必要か
著者: 中嶋嶺雄 /石平
出版社: PHPパブリッシング /PHP研究所
サイズ: 単行本
ページ数: 221p
発行年月: 2009年10月
【内容紹介】
建国六〇周年を迎えた
中国。過去六〇年間の
中国の歩みを振り返って見ると、
その前半は「毛沢東思想」によって<貧困のユートピア>を求めた時代であった。
その後半は「小平理論」による<改革・開放>の時代であるといえる。
しかし、どの時代においても流血を伴う悲劇があったことを見れば、
中国共産党は「国づくり」に成功したとは言い難い。
一方、経済の発展と社会の安定成熟という国づくりに成功した日本が、
最近の国際舞台では存在感が希薄になり、
中国の陰に見え隠れするといった存在に
なっているとすれば、それはひとえにわが国の政治の貧困と外交戦略の欠如のためである。
日本は今こそ
中国と「対決」しつつ、アジアの同盟国として時にはアメリカを説得し、
ヨーロッパや太平洋地域の民主主義国とともに、
リーダー国としての責任を果たしてゆかなければならない。
中国の歴史と現在、未来、そしてあるべき「日中関係」の姿を、
中国研究の第一人者が洞察する。
【目次】(「BOOK」データベースより)
第1章 近代史から見た「共産
中国」の生い立ち/
第2章 毛沢東はどのような国をつくったのか/
第3章 文化大革命とは何だったのか/
第4章 〓(とう)小平改革と〓(とう)小平時代の光と影/
第5章 「成長と繁栄の時代」の始まりと終焉/
第6章
中国のこれからと「
中国危機」の難題/
第7章 日本よ、真の架け橋に向けての対決を
【著者情報】(「BOOK」データベースより)
中嶋嶺雄(ナカジマミネオ)
国際社会学者。国際教養大学理事長・学長。1936年長野県松本市生まれ。
東京外国語大学
中国科卒業。東京大学大学院国際関係論課程修了。
東京大学社会学博士。専攻は国際関係論・現代
中国学・アジア地域研究。
東京外国語大学教授を経て、1995〜2001年東京外国語大学学長。
1998〜2006年アジア太平洋大学交流機構(UMAP)国際事務総長。
2003年第19回正論大賞受賞。
『北京烈烈』(講談社学術文庫)でサントリー学芸賞受賞
石平(セキヘイ)
1962年、
中国四川省生まれ。北京大学哲学部を卒業。
1988年に来日。神戸大学文化学研究科博士課程修了。
現在、民間研究機関勤務。
2002年に『なぜ
中国人は日本人を憎むのか』(PHP研究所)を著し、
中国における反日感情の高まりについて先見的な警告を発して以来、
評論活動に入る
(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
追記を表示
ランチは、
飯屋橋場に行ってきました。
今回は、カレー&牛皿定食にしてみました。
まさしく日本のカレー、
中国では、この日本のカレーをいただく機会はあまりないので、
特に美味しく感じます。
中華丼@飯屋橋場
鍋焼きうどん@飯屋橋場
ミックスフライ定食@飯屋橋場
京都おばんさい定食@飯屋橋場
幕の内弁当@飯屋橋場
チキン南蛮定食@飯屋橋場
天ざる@飯屋橋場
冷やし中華@飯屋橋場
そうめん@飯屋橋場
冷やしバンバンジー@飯屋橋場
天津飯屋橋場
天津伊勢丹7F
電話 022-2718-8385(直通)
営業時間 11:30〜22:00
ランチは、久々にピザにしました。
Mr.Pizza 米斯特比薩 時代奥城店に行ってきました。
時代奥城には、韓国系資本の店舗が多くありますが、
Mr.Pizza 米斯特比薩 時代奥城店もそのうちの一つです。
この店の服務はお客には向いていないように感じました。
歓迎光臨も言わないし、
確かに服務員各自が与えられた仕事を黙々としていますが、
お客が来ようとどうしようと関係ないという感じです。
会計も、ものすごく時間が掛かりました。
64元だったので、100元札を渡しましたが、
計算方法について服務員どうしで議論しているようです。
服務員が戻って来て、takeoutはたのんでないですよねと聞くので、
たのんでない旨答えましたが、
レシートもくれないし、
なんか、イラつきました(笑)。
今度、ピザをいただきたくなったら、
PAPA JOHN'S(棒約翰)パパ ジョーンズ ピザ
開発区店でも行ってみようと思います。
中国の共産党・政府による最重要年次経済会議で、
翌年の経済政策・指針をまとめる中央経済工作会議が11月末にも開催される見通し。
従来12月初旬での開催が予定されていたが、
ここにきて1−2週間繰り上げて開催されるようだ。
中国紙などの報道では、現行のマクロ経済政策で矛盾点が噴出、
その解決のために早めの指針提示が求められたのではないか、という。
報道によれば、主な矛盾点は以下の六点。
1.総額4兆元(約53兆円)の大型景気刺激策が生産力過剰を“奨励”しているのではないか?
2.“8%成長維持”目標がその場しのぎ的になり、
今後を見据えた持続可能の成長戦略と相反するのではないか?
3.やみ雲に経済成長を追い求めることが、
マクロ経済・産業で進めなければならない構造調整と衝突しているのではないか?
4.投資の拡大とそれに依存した経済成長が、消費不足、
内需縮小を刺激しているのではないか?
5.新規銀行貸出の急増が悪性のインフレを誘導する“元凶”となっているのではないか?
6.“国進民退”。今回の一連の政策が国有企業の躍進につながる一方で、
民間企業の衰退につながっている、という命題は真実か?
これらは特に今になって指摘され始めたものばかりではなく、
中国経済の回復を支える要因となっている一方で、
リスクとして認知されてきたもの。
ただし、「リスクをあまりにも過大に見るあまりに、
その貢献度合いを見誤るのはナンセンス」
(
中国国営通信社・
中国新聞社)との指摘もある。
中国新聞社によれば、
世界を仰天させた総額4兆元という施策がなければ、
金融危機下の絶望的な状況で“8%成長維持”という決意がなければ、
経済成長のために投資を活発化させなければ、
金融緩和を通じた新規大量貸出を実行しなければ、
「未曾有の金融・経済危機に対応できなかった」ばかりか、
「生産力過剰、構造調整失敗、消費不足という課題が現れてくるどころか、
それらが改善されていた、という保証さえない」という。
膨大なパワーを放出して回復してきた
中国経済、
世界的な景気低迷へのてこ入れという貢献は大きいが、
問題は今後。
矛盾・副作用は当然存在する。
そうした副作用をどのようにうまく調整していくか、
2009年の中央経済工作会議は今までになく重要な会議となりそうだ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091117-00000037-scn-bus_all
追記を表示